塩野義製薬とシャイアー・ジャパンは２０１７年２月１４日付プレスリリースで、注意欠如・多動症（ＡＤＨＤ）の子どもを持つ母親と小学校教師を対象として実施した意識・実態調査の結果を発表しています。

発表された調査結果のうち、主なものを抜粋してご紹介します。

• 子どもの行動の原因が病気かもしれないと感じたきっかけが周りからの指摘だったと回答した母親の中で、「保育園・幼稚園の担任」による指摘と回答したのは３３．８％、「小学校の担任」による指摘と回答したのは２７．６％であった。
• 子どもがＡＤＨＤと診断された際の気持ちについて、母親の５９．７％は「症状の原因がはっきりしてほっとした」と回答。一方で４１．７％は「子どもの将来が心配で落ち込んだ」と回答。
• ９６．１％の小学校教師は、現在担当中も含めＡＤＨＤが疑われる児童を担当した経験を持っていた。
• ＡＤＨＤが疑われる児童を指導していく上での重要な連携先として、９８．１％の小学校教師が「保護者」と回答した。
• ＡＤＨＤ児の教育のために必要な取り組みとして母親が重要と思う項目は、「医療機関を早く受診すること」（９９．６％）、「担任（副担任）のサポート」（９８．２％）、「家庭での配偶者や親族のサポート」（９７．９％）であった。

▼出典
塩野義製薬 プレスリリース（PDF）